SDGsへの取り組み SDGs
TOHINグループは、SDGsの目標達成と持続可能な社会の実現に向け、事業を通じて社会の課題解決に取り組んでいます。
各目標に関する私たちの取り組みについて、ご紹介します。
製品開発とSDGs
TOHIN GROUPは、長年「人にやさしい環境づくり」を企業テーマとして、社会のニーズに答えることのできる開発型の企業として、主にブロワ、クリーナーなどの産業機器の開発に力を入れてまいりました。近年では、「All for lives.」を新たなミッションとして掲げ、製品開発とその販売を通してこの地球上に存在する「いのち」を守り、人々がよりよい「暮らし」を実現するために、社会に貢献し続けることが使命であると考えています。社会と企業の持続的な発展に向けて社会課題の解決に貢献しながら、世界が目標に掲げるSDGsの達成にチャレンジしていきます。
- ブロワ、制御盤を中心とした水処理技術における技術力と幅広い知見
- 70余年の歴史の中で培った築いた人材、技術、信頼、販売網
- 中国、韓国、ベトナムの海外グループ企業と連携することによる企業間シナジー向上や雇用の創出
を活かし、持続可能な社会の実現に向け貢献します。
TOHIN GROUPの主な取り組み
水環境分野での取り組みWater treatment
1955年に開発したTOHIN独自のロータリーブロワはこれまでに国内で約500万台を製造、販売し、日本の高度経済成長に伴うインフラの発展、水処理に寄与してきました。現在は中国、東南アジアから南米まで世界中の国々で採用され各国の水処理に貢献しています。今後も水処理機器の総合メーカーとして、ロータリーブロワ、ターボブロワ、制御盤の開発、販売を通し、排水処理の効率化に貢献し、社会の水質改善に貢献します。
各目標の関連するターゲット
- 2030年までに、有害化学物質、並びに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。（3.9）
- 2030年までに、全ての人々の、適切かつ平等な下水施設・衛生施設へのアクセスを達成し、野外での排泄をなくす。女性及び女児、並びに脆弱な立場にある人々のニーズに特に注意を払う。 （6.2）
- 2030年までに、汚染の減少、投棄の廃絶と有害な化学物・物質の放出の最小化、未処理の排水の割合半減及び再生利用と安全な再利用の世界的規模で大幅に増加させることにより、水質を改善する。 （6.3）
- 2025年までに、海洋ごみや富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。（14.1）
脱炭素社会に向けた製品開発Decarbonization
TOHIN GROUPは新たな製品開発にも力を入れています。近年開発したターボブロワはまさにこれからの脱炭素社会に寄与することのできる最先端ブロワで従来のブロワに比べてエネルギー効率を格段に向上させ、CO2排出量を大幅に削減します。
各目標の関連するターゲット
- 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。 （7.3）
- 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。 （9.4）
環境汚染対策 産業用クリーナーの開発Industrial vacuum cleaner
当社は多様な用途に応じた産業用クリーナー、集塵機の開発を手掛けています。様々な生産プロセスで発生する樹脂、金属、油、薬品など様々な物質、廃棄物を効率的に回収し、分別できるクリーナーを製造、販売することにより各種廃棄物の環境上の悪影響を軽減します。
各目標の関連するターゲット
- 2030年までに、有害化学物質、並びに大気、水質及び土壌の汚染による死亡及び疾病の件数を大幅に減少させる。（3.9）
- 2030年までに、大気の質及び一般並びにその他の廃棄物の管理に特別な注意を払うことによるものを含め、都市の一人当たりの環境上の悪影響を軽減する。 （11.6）
農業関連事業Agriculture Business
近年、天候不順や大気汚染等の問題で、農作物の安全、安定した生産が難しくなってきています。当社では、長年水処理で培った制御技術をも駆使し、独自の水耕栽培システムやスマート農業の制御機構など開発しています。人が生きていく上で欠くことができない「食」について、農業の分野から支え、生産性、生産量を向上させると同時に、気候関連災害や自然災害に対するレジリエンス及び適応能力の強化、持続可能な食糧生産システムの構築に貢献します。
各目標の関連するターゲット
- 2030年までに、生産性を向上させ、生産量を増やし、生態系を維持し、気候変動や極端な気象現象、干ばつ、洪水及びその他の災害に対する適応能力を向上させ、漸進的に土地と土壌の質を改善させるような、持続可能な食料生産システムを確保し、強靭（レジリエント）な農業を実践する。（2.4）
- 全ての国々において、気候関連災害や自然災害に対する強靱性（レジリエンス）及び適応の能力を強化する。 (13.1)
海外事業For Asian countries
当社は1994年の中国進出を皮切りに、中国、韓国、ベトナムに子会社を設立し、各国で主にブロワを中心とした事業を展開しています。当社は現地生産を主として、現地の社員を中心とした工場、事務所の運営により、雇用の創出と人材教育に力を入れています。これらのグループ企業で生産されているブロワは、下水道が十分に通っていない地域において浄化槽を動かすために重要な役割を担い、各国の環境問題に寄与しています。今後は各国グループ会社との連携をさらに強化し、各国の人々の生活水準の向上、経済発展に貢献していきます。
各目標の関連するターゲット
- 開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国において保健財政及び保健人材の採用、能力開発・訓練及び定着を大幅に拡大させる。 （3.a）
- 包摂的かつ持続可能な産業化を促進し、2030年までに各国の状況に応じて雇用及びGDPに占める産業セクターの割合を大幅に増加させる。後発開発途上国については同割合を倍増させる。(9.2)
- 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。（9.4）
- 開発途上国による輸出を大幅に増加させ、特に2020年までに世界の輸出に占める後発開発途上国のシェアを倍増させる。(17.11)
